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モバイル(スマートフォン・携帯電話)の動向

衣食住から衣食住情の時代が到来

老若男女、誰もが持っている携帯電話とスマートフォンによって、生活の基本要素は情報が加わって、衣食住情になった感がある。
すでに、国内市場は、携帯電話世帯普及率は約95%を越え、スマートフォン(スマホ)も約63%を超え、普及が一巡したといえる。1) 2014年スマホおよび携帯電話の出荷台数は2,748万台(前年度比7.2%減)となり、2,972万台を出荷した2012年度をピークに2年連続で減少した。世界市場は、インド・中国をはじめとする新興国に牽引されて、2013年におけるスマホも含めた携帯電話の全出荷台数は前年比4.8%増の18億2180万台、2011年に4億9440万台だったスマホの年間出荷台数はわずか2年で倍増し、スマホ普及が急速に進んでいる。2)

世界市場の状況

日本の市場は飽和したが、世界に目を向ければこれからまだ市場拡大が続いていく。 世界人口は2012年から2030年まで70.5億人から83.2億人と12.7億人増加すると見込まれ、その95%がアフリカ・南西アジアの新興国に集中する。その市場拡大に牽引されて、スマホ・携帯電話出荷台数は今後10年間年率4~5%の増加が続く。3)

携帯通信のパラダイム・チェンジ

スマホ・携帯電話のモバイル通信は、急速に普及するM2M(機器間通信:Machine to Machine)を含めたIoT(もののインターネット:Internet of Things)の主要な通信手段である。国内では、2014年度は2013年度に比べ回線数で70%成長と高い伸びを示し、国内・世界市場で、今後も年率30%前後の成長持続が予測される。

今後の市場動向

市場占有率からみると、上位メーカーは以下のとおりだが、パソコンがそうであったことからも、これから大きな変動も十分に予想される。 2014年度スマホ・メーカー世界シェアは第1位サムスン(韓国)24.5% 前年度比0.4%増、第2位アップル(アメリカ)14.8% 前年度比25.5%増だが、新興国の需要拡大に呼応して第3位ファーウェイ(前年度比50%増 中国)第4位レノボ(前年度比54%増 中国)その他メーカー(前年度比44%増)が猛追している。

MVMOの台頭とIoTの未来

先進国では、携帯電話会社との直接契約よりも割安なMVNO(仮想移動体サービス事業者:Mobile Virtual Network Operator)モバイル通信契約が普及しつつある。国内でも、通話+データ通信利用の従来型形態から、データ通信のみ、通話のみの利用というIoT領域を含めた多彩な回線利用が促進されている、4)
2014年3月現在、国内のMVNO契約数は952万(前期比+6.5%、前年同期比+28.9%)で、従来の携帯電話会社の契約数に占める比率は6.1%である。5)モバイル通信回線はソーシャルサービス通信インフラの一翼を担う。世界的高齢化に伴い医療やヘルスケアで、安否・所在確認、遠隔医療やバイタルデータ収集などで活用されている。また農業ほか各産業分野では環境モニタ、作業モニタと遠隔管制など、家庭やオフィスでは家電・事務機・ロボットなどでデータ通信利用が進む。また、IoT機器での通話利用は、緊急通報、作業指示などで活用されている。

通信+機器のパズル化

昨年、スマホ出荷台数は前年度比7.2%減(2,748万台)に対して、フィーチャーフォン(ガラケー)出荷台数は6.0%増(1,040万台)で7年ぶりの逆転が起こった。このことからもスマホ一辺倒から用途に応じた使い分け利用の傾向が見て取れる。情報はタブレット、電話はガラケーという“使い分け”が進む。この流れを受けて、ガラケーとスマホのハイブリッド機種「ガラホ」が今年の夏から販売され、ガラケー料金でスマホ機能と電話の使い勝手が両立できるようになる。使い分けの未来像として、通話、測位、周辺機器通信、カメラなどの機能を“駒“にして、利用者が必要に応じてパズルのように組み合せられる機器開発がProject Araにより進められている。

見込まれる市場規模

市場規模は、2015年時点で世界は3兆2700億米ドル、国内で10兆9700億円程度、2020年世界は5兆2000億米ドル、国内で15兆5000億円程度、2025年は世界で6兆3000億米ドル、日本で31兆円程度となる。世界市場は、新興国中間層の増加に呼応するスマホ・携帯電話契約の増加(年率5%増)が牽引し、国内市場は、頭打ちのスマホ・携帯電話契約にかわり年率30%で伸びるIoT通信回線増加が牽引する。

多彩な利用目的での通信利用商品

2015年度以降の出荷台数規模を左右するポイントとしては①SIMロック解除 ②SIMフリー端末(格安スマホ)/MVNO SIM(格安SIM)の台頭があげられる。SIMロック解除は総務省のガイドライン改訂に基づき、2015年5月より新しい制度がスタートした。現状では、購入後半年間はSIMロック解除が適用できない制限があり、2020年ごろにはさらに制限が緩和されると見ている。
Windows10では、スマホ、タブレット、PCという区分をなくし、画面サイズ以外の障壁を取り去ることをすでに発表している。 低価格化は、MVNOの普及に呼応して進み、昨年発売されたPolaroid PIGのような1万円を切るスマホが今後も発売される。 時計型端末は、2013年9月に発売され不評を買ったGalaxy Gear(Samsun製)の後、本年発売のApple Watchはよい評価を受けている。現状ではスマホ周辺機器だが、来年発売予定のApple Watch第二世代はカメラ装備、Web機能強化など、スマホからの独立性が高まるという。時計型端末がスマホを介さずにインターネット接続するようになるのは2020年以降と予想されるが、そのために電源問題解決しなくてはならない。まずは低消費電力化を進められ、次いでソーラーや熱電素子(温度差による発電素子)発電研究が進み、充電不要の実用化は2025年以降になる。 自由に曲がるディスプレイを持つスマホは実用化されず、2013年に曲面ディスプレイの低反射効果で照度を抑えたG Flex(LG製)が発売、昨年本体の一辺を曲面化表示するGalaxy Note Edge (Samsun製)が発売された。
スマホと周辺機器との無線接続はBlueTooth Low Energyの登場により低消費電力化と接続の容易さによって、測位利用などビーコン機能を生かした活用が見込まれている。安価で超低消費電力ビーコンとスマホ機能の連動でナビゲーションなどへの活用が期待されている。

背景を支える技術革新

前出のProject Araは、プロセッサーやストレージ、センサー、無線通信、2次電池(バッテリー)など、スマホの構成要素を「モジュール」とする。2014年に発表されたプロジェクトには東芝ほかメーカーが参加し、将来は1000以上のモジュールメーカの参加を受け、50米ドルのスマホの実現と同時に、自動車、家電、ロボットなどにも共通接続できる単機能”駒“が登場する。製品化は2018年以降と予想される。
ソフトウェア開発の一元化はすでに進んでいて、iOS、Android、Windows搭載ハードウェアに対応できる共通の開発クロスプラットフォームが提供されている。2018年以降、各OSでさらにスムーズにデータ共有・アプリケーション共有するクロスプラットフォーム化が進む。  モバイル機器全般の最大の課題は電源である。この課題解決のために使用電力低減、充電時間短縮、小型化大容量化、ワイアレス充電、環境エネルギーによる発電などが研究されている。使用電力低減はさまざまな研究開発がなされ順次改良が進む。充電時間の短縮では、StoreDot社が既存スマホを30秒でフルチャージする技術を2016年内に製品化開始するとしており、2017年以降利用可能と思われる。小型化と大容量化ではリチウムイオン電池の改良が進むと同時に、新たな技術開発として、スタンフォード大学ではフルチャージまで1分、大容量、充電回数7,500回、発火しないアルミニウムイオン電池を開発した。ワイアレス充電では、uBeam社が超音波で、WiTricity社は電磁界共鳴による方法を開発中である。
 ディスプレイ技術では、自由に曲げられるフレキシブル化はすでに開発済み。昨年、従来の半分の消費電力で色の再現性の高いMEMS-IGZO(シャープ製)が発表され、2017年から一般搭載される。今後もさらに低消費電力のディスプレイが継続開発される。とりわけ次世代技術として、量子ドットというナノメータサイズ半導体結晶の一種を使う省電力、高輝度、色の表現力に優れたディスプレイが期待されている。

ARへの拡張と新たな世界への助走

ポケモンGOの話題が、世界中を駆け巡った。通信機器と連動して現実と仮想が重ね合す新たな活用が、一気に世界にそして一般に広がった。
その広がりがわずか数週間であることを考えると、携行する情報機器の未来は、もはや予測不能の未来を象徴した出来事であった。 通信はもとより機器すらも意識せずにいつでもどこでも利用するサービスは、正に仮想と現実の区別すら曖昧にする新しい文化をいくつも生み出すことであろう。と同時に、国家、経済、そして生命の存亡を左右する影響力を潜在的にはすでに備えていると言っても過言ではない。

ARへの拡張と新たな世界への助走

ポケモンGOの話題が、世界中を駆け巡った。通信機器と連動して現実と仮想が重ね合す新たな活用が、一気に世界にそして一般に広がった。
その広がりがわずか数週間であることを考えると、携行する情報機器の未来は、もはや予測不能の未来を象徴した出来事であった。 通信はもとより機器すらも意識せずにいつでもどこでも利用するサービスは、正に仮想と現実の区別すら曖昧にする新しい文化をいくつも生み出すことであろう。と同時に、国家、経済、そして生命の存亡を左右する力を潜在的には備えていると言っても過言ではない。
このポテンシャルをプラスとなるモノを供給することこそ、Project Mayの責務と考えている。
(文責 白石昌二朗)
参考文献
1)総務省 平成26年度情報通信白書
2)International Data Corporation IDCが現地時間2014年1月27日/2015年1月29日に公表した世界の携帯電話市場に関する調査結果(速報値)
3)経済産業省 通商白書2013 4)総務省 2014年ブロードバンド普及促進のための環境整備に係るガイドラインの策定 5)総務省 電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成26年度第4四半期(3月末)
 

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ウエアラブル機器の動向

身に着ける装置の黎明期

ウェアラブル機器(身に着けることができるデジタル機器)は、2013年後半から販売され、2014年になり数多く市場に登場した。2015年、メガネ型端末Google Glassがプ販売中止となるなど課題はあるも、時計型端末Apple Watchが発売され、今後大きな進展が期待される。 ウェアラブル機器の利用可能性は、医療・ヘルスケアでのモニタリング、物流・サービスなど産業分野でのオペレーション支援、エンターテイメントなどがある。

高齢社会の試行

世界的な高齢化の進展で、先進地域はすでに高齢社会(高齢化率14%超)となり、2025年には超高齢社会(高齢化率21%超)になると推計される。中国は日本と30年遅れで急速な高齢化が進み、2025年には高齢社会に近づく見通しである。これは産業面では、生産年齢人口比率の低下となって現れ、新興国でも労働力不足への対応が求められる。高齢化に伴い医療やヘルスケアの面では、予防医療・健康増進の志向は益々高まると思われる。 ウェアラブル機器の利用で、遠隔モニターや作業の監督や技術支援、サービスや接客場面での情報提示、多言語翻訳の自動化と情報提供、音声による意思疎通が困難な障害者への意思疎通サポート、バイタルデータ(心拍、心電、血圧、血流、血糖、活動量、血中飽和酸素濃度、皮膚温度など)の収集と解析、それを用いた医療やヘルスケア情報の提示が図られるであろう。エンターテイメントでは、リアルタイム動画配信が簡易になり、AR(拡張現実)技術を用いた動画コミュニケーションが進むであろう。

業務活用は急速普及

屋外作業では遠隔モニターやスマートグラスの画面を通じてのマニュアル表示や音声認識による指示などはすでに始まっている。2018年ころからは、位置データや周辺の環境センサーからのデータやウェアラブルからのデータを組み合わせた高度なコンシェルジュサービスが利用者の行動をアシストするようなことが考えられる。また、視覚障害者に対しては、それらの情報を音声にして伝えることにより行動支援が行えるようになるであろう。音声による意思疎通が困難な障害者への意思疎通サポートとして、身振りや表情から発言者の意図を理解し意思疎通を助けることができるようになると考えられる。医療の場面では、2020年までには患者の健康データの収集とAR技術を用いた遠隔診断支援や施術支援などへの利用も進むであろう。ヘルスケアでも、2020年ころにはバイタルデータの常時モニタリングが可能となり、予防医療や生活の質の向上などへの寄与が期待される。多言語翻訳の自動化と情報提供は、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、病院での患者と医師とのコミュニケーション、観光地や公共施設での案内など様々な場面での利用が想定される。AR技術を用いた動画コミュニケーションは、ARに一般コンシューマーがなじむのに時間がかかるため、やや時間を要すると思われる。  これらウェアラブル機器の市場は、2015年時点で世界は144億米ドル、日本で1,190億円程度、2018年世界は215億米ドル、日本で2,490億円程度、2020年世界は242億米ドル、日本で3,140億円程度、2025年は世界で355億米ドル、日本で4,600億円程度となると推計される。

着装法と目的の組み合わせ

ウェアラブル機器の商品は形状によって時計型/リストバンド型・カメラ型/メガネ型・指輪型・衣類型・インプラント型などがある。2015 年は時計型を中心に市場が大きく成長すると予想される。リストバンド型は、バイタルデータが収集できる時計型の成長に影響されると予想されるが、機能を限定した製品は一定の市場規模を確保していくと推測される。2018 年以降メガネ型の市場の反響が見えてくることで、ウェアラブル市場の拡大可能性がある。指輪型、衣類型は、様々な形状の製品が進化して一定の市場を形成していくと予想される。将来的にはインプラント型など、より医療に近いバイタルデータを収集するハイレベルの技術の研究も進むであろう。
(1)時計型/リストバンド型
 時計型とリストバンド型は腕に装着する形状である。時計型は表示画面を搭載し、様々な操作や情報の表示を可能とし、スマートフォンと連携して電話やメールなどの確認や操作ができるものもある。一方リストバンド型は軽量であることから常時装着し、バイタルデータの取得機能や、歩数や移動距離等を計測する機能を実装することで、スポーツやヘルスケアに利用されることが多い。時計型はZenWatch(ASUS)、LG G Watch R(LG)、Apple Watch(Apple)、カメラ搭載の第2世代のApple Watch(2016年発売予定)。リストバンド型はFitbit Flex/Force(Fitbit)、SmartBand Talk SWR30(Sony)、UP3(Jawbone)。
(2)カメラ型/メガネ型
 カメラ型は着用することでハンズフリーを実現し、これまで撮影出来なかった場所や角度からの撮影が可能となる。メガネ型はメガネ状の形をした頭に装着する端末で、両目もしくは片目の視野部分が透過型のディスプレイになっており、ハンズフリーな作業が可能になる。視界に画像やテキストなどを重ねて表示するARが可能な製品も発売されている。カメラ型はHERO3(GoPro)、AS30V(Sony)、HX-A100(パナソニック)。メガネ型は、M100スマートグラス(VUZIX)、MOVERIO BT-200(エプソン)InfoLinker(ウエストユニティス:2015年発売予定)、SmartEyeglass(Sony:2016年発売予定)。
(3)指輪型
 指輪型は、一般コンシューマー向けの空中で文字や形を描くようなジェスチャーをすることでスマートフォンと連動してメール送信や機器操作ができるものと、主に企業の現場で文字を空中で入力するという商品がある。一般向けには、Nod(Nod)、Ring ZERO(Logbar)、企業向けには富士通が2015年中の実用化を目指している。
(4)衣類型
 衣類型は、日常的に着用する衣服に電子的な機能を盛り込むもので、デバイスを身に着けていることがほとんど気にならず多くの人に受け入れられる可能性が高い。心拍数や体の動きを高精度に計測できる。C3fit IN-pulse(ゴールドウイン)。その他、衣類型の実現に向けて、高機能素材の提案が多く出されている。
(5)インプラント型
 光センサーの信号を直接視神経に伝えるインプラント型の網膜チップや、脳内の神経活動を電気化学的に計測できるチップなどがある。リアルタイムでの神経活動をモニタリングによる脳疾患治療への応用を想定している。

ウエアラブルを支える技術

 ウェアラブル機器でキーとなる技術は、省電力化と充電技術、フレキシブルディスプレイ・メガネ組み込みディスプレイである。省電力化はディスプレイ・カメラ・通信機能全てに求められる。
(1)システム技術
 小型化のためのハードウェアモジュール技術、センシングでは、筋電位信号を利用したインターフェイス、化学量計測用のセンサーとセンシングシステム、血流量の測定への光学計測技術、衣類型への利用のための繊維素材の開発と信号解析などが挙げられる。
(2)要素技術
ウェアラブル機器はバッテリーの電力で常時稼働するものとなっているため、長時間使用利用のためには省電力化が重要である。またバッテリーへの充電技術あるはバッテリレスのセンサモジュールの開発などもある。身に着けるのに適した薄く軽く柔軟なフレキシブルディスプレイ技術、メガネ型専用の軽量・薄型のディスプレイモジュールの開発も挙げられる。
(文責 白石昌二朗)
参考文献
1) 川口伸明、「健康の科学:生体情報センシングが切り拓くヘルスケア・イノベーション」、企業と知的財産、日本科学振興財団、446、2010-09
2) 総務省、平成26年版情報通信白書情報通信白書、2014
3) 野村総合研究所、ITロードマップ2015年版、東洋経済新報社、2015